つまらない話なので、迷ったのだが、結局こうして書いている。
１．國母選手が会場への移動の際に制服を着崩していた件
テレビ画面やネットニュースの画像を見た時点で「バカがいる」とは思ったが、特に気にも留めなかった。
厳密に言えばＪＯＣの「代表選手団公式服装規程」違反だが、筆者としては、タマに現われる「勘違い」の一人という認識だった。
２．会場到着後の選手団記者会見における「こっち見んなよ」「チッ、うるせーな」「反省してま～す」という一連の発言の件
動画をいくつか見たが、筆者的には、こいつはオリンピックに出場する資格なしと断じた。
ＩＯＣが定めたオリンピック憲章(pdf)には「オリンピズムの根本原則」という、基本理念を掲げた項目がある。具体的な内容は原文を読んでいただくとして、簡単に言えば、オリンピックという舞台は、政治的立場にとらわれない交流、最高水準の競技、そして、「よい手本となる教育的価値、普遍的・基本的・倫理的諸原則の尊重などに基づいた生き方の創造（第１項から抜粋）」の場である。
そして、開会式において行われる選手宣誓の内容は、次のとおりである。
私たちは、すべての選手の名において、オリンピック憲章に則り、スポーツの栄光と、チームの名誉のために、決してドーピングをしないよう、オリンピック競技大会に参加することを誓います。
残念ながら、今の國母選手は選手宣誓の内容を実践できていない。
ドレスコード違反は多少大めに見ることができても、記者会見の一連の発言・態度は「よい手本」にはなりようもない。
まして、同選手はトリノ大会でも選手村の宿泊施設の壁を壊した「前科」がある。
同大会では一部の選手のイジメに荷担したという噂もある。
これはいくらなんでも「手本」にはできないだろう。
國母選手が自身のポリシーで生きるのは（法令に違反しない限り）本人の自由だ。
しかし、そのポリシーがその大会に相応しくないと判断されれば、当然、その大会には出場できない。
國母選手はそれだけのことを「しでかした」のだから、スキー連盟がＪＯＣに辞退を申し入れたのは当然だ。
ＪＯＣは辞退を受け入れるべきだったと思う。
結局競技に出られるのならば、騒ぎを起こしても競技には出られるんだと思われるだけだ。
この人がオリンピックに参加した影で、選手が一人参加できなかったのだ。
この人の代りに、次点で涙した選手を一人出すべきだろう。
いやぁ、目から鱗です。
特にオリンピック憲章に関しての部分ではっきりしました。山椒魚さんの言うとおり出場を取り消されてもおかしくないと同感しました。教育的な観点からもそんな輩を目標にされても問題ですよね。
某著名な経営者等の意見で、今回の服装の件を咎める人たちのことを原理主義者と表現をしているようですが、すごい違和感を感じていました。なんかスッキリした気分です。
いつも、ためになる記事をありがとうございます。
de-jiさんお久しぶりです。
はっきりいって、この件においては服装のことなんて些細な事だと思ってます。
やれ国民の代表じゃないだの服装に文句をつけるのは程度が低いだのと擁護論がにわかに大きくなってますけれども、最初の頃の報道で外国の記者が「子供達の目標になる立場なのだから、きちんとしないとね」と言っていたことが全てを表わしていると思います。
だからこそ、オリンピックは出場する（出場できる）ことに意義があるのではないでしょうか。
國母選手は今日（日本時間２月18日６時頃開始）のスノーボード男子ハーフパイプ競技に出場し、今回出場した日本選手では最高の８位入賞で競技を終了しました。
さて、この結果を受けて、マスコミの論調はどう変わるのか変わらないのか、はたまた無視するのか。目下の興味はそこです。
マスコミの論調は擁護のままのようです。
（日刊ゲンダイとサンスポは違うようですが）
こうなると、実際の競技を見た一般意見は擁護に傾くでしょう。プロのプレーヤーに技術があるのは当たり前です。今後、マスコミが都合の悪い情報を流さないでしょうから。
マスコミがある時点を境に一斉に擁護に転じたということは、影でなんらかの力が働いたと見ていいでしょう。
國母選手が叩かれすぎると都合の悪い人たちというと、いましたね。スポーツ団体の重鎮には旧政権政党系の政治家が多くいます。ちなみに、日本選手団を率いているのは橋本聖子団長、現職の自民党参議院議員です。
あまりに選手のイメージが悪くなると、今の政権下ではスポーツ予算をレンホウ、じゃなくて事業仕分けされてしまうかもしれません。ただでさえ支援者が減ってるところにスポーツ団体からも見放されちゃあ困るでしょう。そんなわけで、自民党の政治家が擁護論を展開するのは結局は自分の為ですね。
初めに國母選手擁護の声を上げた人たちは、どちらかというと今の与党を支持している人たちでした。
後から擁護に回った人たちは、旧与党系の人たちでした。
スポーツが政治的立場を超えた結束をもたらしたという意味では（大会の理念は何処にいったんだということはさておき）喜ばしいことなのかもしれません。
國母選手は試合後のインタビューで、「試合前のいろんなことは競技に影響しましたか？」という問いに対して、「この競技はそんなことを気にしたらやってられません」という様なことを返答してました。これが「反省なんかするかよ、バーカ」という風に聞こえたのは、たぶん、私の気のせいです。
この期に及んでここに追記するのもナニなのですが、國母問題の後に起った「２ちゃんねるサーバDos攻撃」「キム・ヨナ五輪憲章違反疑惑」と、この國母問題は、どうも、根をひとつにしている印象が拭えません。
キム・ヨナ選手は電通系の韓国スポーツ事務所、IBスポーツの所属で、電通はいわずとしれた朝鮮系の人物が率いる会社です。電通は今オリンピックの大口スポンサーでもあるわけです。電通の本業は広告・宣伝、國母選手の主たる活躍の場であるX-Gamesの広告・宣伝に関わっていても不思議はありません。広告収入の激減しているテレビ・ラジオ業界において、スポンサーを連れてきてくれる広告会社の意向はぞんざいにできないでしょう。更には、２ちゃんねるにDoS攻撃をかけたと（具体的攻撃IPアドレス等が公表されていないので）推測されているのは、在日、海外在住も含めた朝鮮系の人々です（なにせ、事前に「犯行宣言」が朝鮮日報などにあったわけですから）。
キム・ヨナ選手の疑惑に関しては、テレビラジオでの報道は皆無です。あろうことか、唯一報じた読売テレビの「ミヤネ屋」では、浅田真央選手の銀メダル剥奪か？などと伝える始末。浅田選手は電通系の事務所への移籍を断ってた経緯があります。もちろん、浅田選手はオリンピック憲章違反などしている事実は無く、キム選手の疑惑から目をそらさせる為のを悪質な印象操作であろうことは間違いありません。
加えて、外国人地方参政権付与法案の件、国籍法を変更して出自がわからなくしようとしている件、人権擁護法案で、公選でもない一部委員に人権侵害認定をさせてしまおうとしている件があります。これらの法案で利を得る人は誰かと考えれば、何ともそら恐ろしいものが浮かび上がってきます。
現実から目を背けている場合ではなさそうです。